今ではどのような会社に勤務をしていても、必ず昼食の補助を受け取ることが可能です。これは1979年に制定をされた労働基準法で義務付けられている福利厚生の影響であり、雇用主は労働者の食を保障する義務を課せられたからです。それ以前は義務がなかったので、労働者は自宅から弁当を持っていったり、近隣の食堂を利用してお腹を満たしていました。1979年以降はその必要がなくなり、社内に設置されている食堂を利用して安価な価格で食事ができるようになったわけです。

ここでは簡単に。労働基準法が施行をされた昭和中期の社食サービスメニューを見ていきましょう。まず大企業では各社で調理スタッフを雇用して、業務を担当させました。毎日1000名以上もの方の食事をまかなうことになるため、あらかじめ決まったメニューを用意して提供をしていたわけです。

トンカツや焼き肉、焼き魚といったシンプルなおかずと、白米・味噌汁の定食スタイルが定番でした。この定食メニューは当時の物価で換算をすると、1食あたり約450円となります。当時の会社員の月給が約9万円であったことから、毎日利用すると経済的な負担が大きいといえます。しかし、社食サービスなら約80パーセントの料金を会社側が負担をするため、毎日食べられるだけのリーズナブルな食事となるわけです。

社食サービスが誕生した背景には、福利厚生だけでなく、会社員たちの経済面を補償するという側面もありました。